パソガジェなびのkeitoです。飛行機へのモバイルバッテリー持ち込み、実は2026年4月から規制が大幅に強化されます。これまでは「手荷物ならOK」という認識で済みましたが、これからは個数制限が厳格になったり、機内での使用そのものが制限されたりと、ルールが激変するんです。
なぜこれほど厳しくなるのか、その理由について国際基準や技術的背景を交えて分かりやすく解説します。この記事を読めば、保安検査場で焦る心配もなくなり、空の上でも安全にガジェットを楽しむ準備が整いますよ。せっかくの楽しい旅でトラブルにならないよう、今のうちに新ルールをしっかりチェックしておきましょう！私と一緒に、スマートな旅の準備を始めましょう？
この記事で分かること
- 2026年4月から施行されるモバイルバッテリーの機内使用制限の全貌
- リチウムイオン電池が航空機内で引き起こす熱暴走のリスクと消火の難しさ
- 100Whや160Whといった容量計算の方法と機内持ち込み制限の具体的なルール
- 機内でデバイスを安全に使うための事前充電や座席電源の活用術
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2026年からモバイルバッテリーが飛行機でダメな理由と新規則
まずは、2026年4月からガラッと変わる規制の全体像と、なぜこれほどまでに厳しいルールが作られたのか、その核心部分に迫ってみたいと思います。私たちの知らないところで、実は技術的なリスクが深刻化しているんです。
リチウムイオン電池の熱暴走と発火リスクのメカニズム
モバイルバッテリーの心臓部であるリチウムイオン電池は、非常に高いエネルギーを小さな体に詰め込んでいます。これが便利な反面、大きなリスクにもなっているんですよね。熱暴走と呼ばれる現象が発生すると、電池内部の温度が急上昇し、一度火がつくと外部からの消火が極めて困難になります。
リチウムイオン電池は、内部ショートや過熱が起こると自ら酸素を放出しながら燃え続ける性質があります。航空機のような密閉空間では、従来の消火器が効きにくいため、致命的な事故に繋がりかねません。
2026年からの新ルールでは、この熱暴走を未然に防ぐために、電池に負荷がかかる「使用」そのものを制限する方向に舵を切りました。私たちが機内でスマホを充電するあの何気ない行為が、実は電池にとっては大きなストレスになっているんです。
座席のリクライニングによる圧壊や物理的損傷の危険性
最近の機内発火事故で特に多い原因を知っていますか？実は、座席の隙間にモバイルバッテリーを落としてしまい、そのままリクライニングを動かしてバッテリーを押し潰してしまうケースなんです。
薄型のバッテリーでも、飛行機の強力なリクライニング機構に挟まれば簡単にケースが割れ、内部ショートを引き起こします。これが瞬時に激しい発煙や発火を招くわけですね。2026年4月以降は、バッテリーを出しっぱなしにせず、常に視認できる安全な場所（足元など）で管理することが義務化される見通しです。
持ち込み個数制限が容量に関わらず合計2個までに厳格化
これまでは100Wh未満なら個数制限なしとしている航空会社が多かったのですが、2026年からは「1人あたり合計2個まで」という上限が課されることになります。これは結構きつい変更ですよね。
ワイヤレスイヤホンのケースや予備のデジカメ用バッテリーなども、この「2個」の中にカウントされる可能性があるため、ガジェット好きの人は持ち物の厳選が必要になります。複数のデバイスを持ち歩くのが当たり前の現代において、この個数制限はかなりインパクトのある変更だと言えますね。
100Whや160Whを超える容量の計算方法と確認
航空会社の公式サイトを見ると必ず出てくる「Wh（ワット時）」という単位。多くの製品には「mAh」しか書かれていないので、自分で計算する必要があります。計算式は「mAh ÷ 1000 × 3.7V」です。
| mAh表記 | 電圧(V) | 容量(Wh) | 2026年4月以降の持ち込み |
|---|---|---|---|
| 10,000mAh | 3.7V | 37Wh | 持ち込み可（2個以内） |
| 20,000mAh | 3.7V | 74Wh | 持ち込み可（2個以内） |
| 30,000mAh | 3.7V | 111Wh | 航空会社の承認が必要 |
30,000mAhを超えるモデルは100Whを突破してくるので、要注意です。正確な情報は必ず各航空会社の公式サイトを確認してくださいね。
ポチップ
国内線や国際線で共通となる預け入れ荷物禁止のルール
これは現在も共通ですが、モバイルバッテリーをスーツケースに入れて預ける（受託手荷物にする）のは絶対にダメです。貨物室で発火しても、飛行中は誰も気づくことができず、消火活動も行えないからです。
2026年以降は、機内持ち込み手荷物としてのルールがさらに厳格化されるため、うっかり預け入れ荷物に入れてしまうと、荷物検査で呼び出されたり、没収されたりする可能性がこれまで以上に高まります。「バッテリーは必ず肌身離さず」が鉄則ですね。
モバイルバッテリーが飛行機でダメな理由を知り安全に旅する対策
ルールが厳しくなるからといって、悲観することはありません。仕組みを理解して対策を立てれば、これまで通り快適に移動できます。ここからは、新しい規制に合わせた「スマートな旅の準備術」をお伝えしますね。
機内での使用やスマホへの給電が原則禁止される背景
「機内持ち込みはいいのに、なぜ使うのはダメなの？」と思うかもしれません。その最大の理由は、充電中の異常発熱を抑え込むためです。デバイスへの給電中はバッテリー内部で化学反応が活発になり、最も熱を持ちやすい状態になります。
2025年に世界各地で機内発火事故が多発したことを受け、国際民間航空機関（ICAO）は「飛行中の給電自体をリスク」と判断しました。つまり、バッテリーを「ただ持ち運ぶだけ」の状態にしておくことが、2026年4月以降の空の旅のスタンダードになるわけです。
2024年12月以降の改正PSEマーク新基準の重要性
日本国内では2024年12月から、モバイルバッテリーの安全基準であるPSEマークの技術基準がさらに厳しくなりました。新しい基準をクリアした製品は、衝撃や熱に対してより強い構造になっています。
これから新しく買い替えるなら、2024年12月以降に製造された「最新基準対応」と明記されているモデルを選ぶのが安心です。保安検査場でも、新しい製品であることは安全性を担保する一つの目安になります。
持ち込み可能な本体の充電残量を30%以下に抑える規制
物流の世界ではすでに始まっていますが、2026年からは個人が持ち込むバッテリーについても「充電残量（SoC）30%以下」という条件が注目されています。満充電に近いほど、発火時のエネルギーが大きくなるためです。
「機内で使えないのに充電を減らして持っていくなんて！」と感じるかもしれませんが、これは万が一の事故の際、被害を最小限に食い止めるための科学的な対策なんです。旅先で新品を購入してそのまま機内に持ち込む場合も、最初から充電が少ない状態であることを覚えておきましょう。
飛行機内でモバイルバッテリーがダメな理由と座席電源の活用
モバイルバッテリーが使えないとなると、頼りになるのは機内の座席電源（USBポートやACコンセント）です。モバイルバッテリーを介さず、機体側の電源から直接スマホを充電する行為は、今後も許可される見通しです。
最新の機体であれば、ほぼ全ての座席に電源が備わっています。モバイルバッテリーを出す代わりに、ACアダプターとケーブルをすぐに取り出せるように準備しておきましょう。これが、2026年以降の最も賢いスマホ充電術になります。
保安検査場で没収されないための正しい破棄や回収の知識
もし容量オーバーや破損が見つかった場合、その場で没収・破棄となることがあります。特にケースの膨張やひび割れがあるものは、100Wh未満であっても危険物とみなされます。
膨らんだバッテリーはまさに爆弾を抱えているようなもの。空港で指摘される前に、家電量販店などの回収BOXで適切に処分し、安全な個体だけを持ち歩くようにしてください。自己判断で使い続けるのは本当に危険ですよ。
まとめ
さて、ここまで2026年4月からの新ルールについて見てきましたが、いかがでしたか？モバイルバッテリーが飛行機でダメな理由は、一言で言えば「リチウムイオン電池が持つ圧倒的なエネルギーが、空の上では制御不能なリスクになるから」です。
個数制限や使用禁止という厳しい現実もありますが、これらは全て私たち乗客の命を守るための進化です。搭乗前にしっかりフル充電しておく、ACアダプターをカバンの取り出しやすい場所に入れておく。こうしたちょっとした工夫で、新しいルールの下でも快適な空の旅は守られます。
最新の規制情報は、常に変化する可能性があります。旅行の前には、必ず利用する航空会社の最新ページをチェックするのを忘れないでくださいね。それでは、ルールを守って安全で楽しいガジェットライフを！